株式会社電通は、Googleが提供する検索連動型広告のブランドへの影響の調査を開始した。
電通がSEM領域で本格的な調査に乗り出すのは初めてで、電通自身も「日本の広告市場において成長を続けるインターネット広告分野で新しい取り組みを開始した」と発表している。
また、これまでSEMのブランド価値形成への影響を評価・分析がされておらず、電通はこの調査により新しい活用方法を確立していくことも目的としている。

これまでのSEMは、広告と呼ばれながらも販売促進施策としての要素が強く、その評価は消費者によるインターネット検索から商品購入に至る直接的効果のみで行われていた。
これに対して今回の取り組みでは、Googleとの協働で検索結果ページからサイトに流入する直接的効果だけでなく、検索結果ページの表示方法の違いによる消費者のブランド価値評価形成の影響についての分析を行った。

電通ではこの調査により既に、「自動車など高価な耐久消費財と飲料など安価な消費財では、消費者の検索頻度や検索目的が異なること」、「SEOに代表される広告ではない自然検索での上位掲載と合わせて、検索連動広告を活用することで、消費者の商品に対する理解度・好感度・購入意欲といったブランド価値評価が向上すること、（例えば、ある飲料ブランドでは購入意向が30%以上も向上）」などの知見を得ているとしている。

電通では、今後もGoogleと継続的に調査・研究を行い、SEM領域を初めとするインターネット広告における新たな手法及び広告の評価指標の確立を目指す。