関東地区の鉄道会社11社で構成される関東交通広告協議会は、「交通広告調査レポート2009」を12月8日に発行すると発表した。
この中で、接触時間が減少するマスメディアとは対照的に、交通広告への接触時間は増加、交通広告は生活者を商品やサービスへとつなぐ“きっかけ”になっている、としている。

平日１日あたりの媒体接触時間量は、テレビが前回の205分から186分に減少、インターネットが95分から112分に増加、電車は72分から79分に増加となった。
年代が上がるほど時間量が多くなるのはテレビ、若年層はネット・携帯の時間量が多い。
交通広告に対する意識としては、「接触の習慣性」や「インパクト・話題性」がテレビについで高く、続いて益のポスター・看板となっている。

平日の電車内では半数以上のの54%が「車内広告を見る」と答えており、その他としては「寝る」が41%、「携帯電話でメールをする」が37%、「本を読む」が37%。
駅構内では「駅のポスターや看板広告を見る」が36%、次いで「携帯電話でメールをする」29%となっており、駅広告についても見られているという結果になった。

交通広告接触後のインターネット利用状況としては、交通広告デイリーユーザーの41%が広告接触後のネット利用をする、と答えている。
ネットの具体的な利用内容は「商品・サービスの情報を検索する」が28%、「商品・サービスの金額について検索や比較をする」19%。

また、本調査では電車降車後の店舗利用状況や、購買状況についても調査している。
ＳｕｉｃａやＰＡＳＭＯの登場で、交通広告と連動した購買行動も変化が見られる。